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「蚊」対策、「例年通り」が75%

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医療の現場
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 蚊取り線香などは使うが「特別な対策はしない」

2014年8月の国内でのデング熱感染例の報告を受け、蚊媒介感染症に対する関心が高まりました。

つい先日は、ジカ熱が懸念されたリオデジャネイロオリンピックが閉幕したところです。

そうした中で、医療機関では蚊や蚊媒介感染症にどのような対策をとっているでしょうか。

MedPeer会員を対象とした調査では、「例年通り、特別なことはしない」との回答が75.6%を占め、「今年は新たな対策をする」と答えた医師は2.3%にとどまりました。

具体的には、蚊取り線香や虫よけスプレーの使用、周辺環境の整備などが挙がりました。

 

「新たに対策」は2%にとどまる

7月6日から12日まで、MedPeerサイト上で「この夏、昨年以上に対策をされますか」と質問し、4つの選択肢から選んでいただきました。

3862件の回答でもっとも多かったのは、「例年通り、特別なことはしない」で75.6%が選択しました(図1)。

次いで「今年も昨年同様の対策をする」が12.1%、「分からない」が10.0%と続きました。

「今年は新たな対策をする」は2.3%でした。

 

図1

 

勤務医と開業医を分けて解析しても、ほぼ同様の傾向でした。

 

まずは虫刺されを防ぐことから

「例年通り」と回答した医師の具体策としては、「虫よけスプレーやジェルなど」(埼玉県、健診・予防医学)、「網戸にしたり、蚊が発生しないように水たまりを掃除したり、森ややぶに入る際は長袖を着たり、蚊取り線香をたいたりする」(静岡県、眼科)といったことが挙がりました。

「当院だけ対策をとっても、全国レベルで対策を取らなければ意味がありません」(埼玉県、整形外科・スポーツ医学)、「医療機関は診断と治療をするだけです。対策は保健所に任せましょう」(埼玉県、一般外科)と、医師個人や所属施設ができる対策とそうでない対策を分けて考える向きもありました。

「リスクも例年通りでしょう。増しているわけではありません。マスコミがあおり過ぎです」(京都府、代謝・内分泌科)との声もあります。

 

検査キットや池の水抜きも

「昨年同様」を選んだ医師の対策を見ますと、「蚊取りマットを5、6カ所つけています」(神奈川県、一般内科)、「デング熱対策に簡易検出キットを用意」(岐阜県、泌尿器科)、「敷地内の池の水を抜いています」(東京都、神経内科)といった内容でした。

「新たな対策をする」と答えた医師からは、「(忌避剤の)ディートが10%以上配合されている蚊よけスプレーを推奨する」(東京都、精神科)、「渡航者外来が新設される」(徳島県、リハビリテーション科)といったコメントが書き込まれました。

 

例年通り「渡航歴のある人の発熱に注意」

お盆休みや五輪が終わった後という時節柄、海外渡航歴のある人が何らかの症状で受診する可能性はあります。

外国人が多く居住する地域を診療圏に含む医療機関もあるでしょう。

蚊媒介感染症が疑われる受診者への対策としては、選択した回答を問わず、「海外渡航者の発熱には例年通り注意します」(栃木県、リハビリテーション科)、「2週間以内に海外から帰国した人の発熱の場合は、外のインターホンで声をかけていただく」(兵庫県、一般内科)、「救急外来ポスター掲示板にジカ熱に関する啓発用ポスターを貼ります」(鳥取県、小児科)といった声が上がっていました。

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