目々澤 肇 医師のプロフィール

目々澤 肇

病院名 目々澤医院

診療科目 一般内科

コメント履歴

  • 【関西医大総合医療センター】院外処方箋の全面発行中止‐門前中心分業に「メリット感じず」 : 薬事日報ウェブサイト

    医薬分業をすすめ、結局医院・病院は投薬に関する最終的裁量権をなくした。ジェネリックの横行もそのひとつ。確かに薬剤在庫をおかなくて良いため、自分で「出したい」と思ったクスリはいつでも処方を書くことが出来るが、それは果たして良いことだったのか。関西医大総合医療センターのこの判断は自分たちの過去を考え直すきっかけとなっている。ただ、普通の開業医の分際では「元に戻る」なんてことは夢のまた夢だが。

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  • ヘルプマーク 東京都福祉保健局

    東京都では、義足や人工関節を使用している方、内部障害や難病の方、または妊娠初期の方など、外見から分からなくても援助や配慮を必要としている方々が、周囲の方に配慮を必要としていることを知らせることで、援助を得やすくなるよう、この「ヘルプマーク」を作成しました。 平成25年7月から全ての都営地下鉄、都営バス、都電荒川線、日暮里・舎人ライナーで開始し、さらに、平成26年7月からゆりかもめ、多摩モノレールへと拡大して実施しています。 ヘルプマークを身に着けた方を見かけた場合は、電車・バス内で席をゆずる、困っているようであれば声をかける等、思いやりのある行動をお願いします。

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  • 日医・横倉会長×徳田医師対談- 持続可能な医療のために(4)

    日本医師会横倉義武会長とChoosing Wisely(賢く選択しよう)キャンペーンを日本で主導する徳田安春(地域医療機能推進機構〔JCHO〕本部総合診療顧問)医師の対談が掲載されました。対談の中で横倉会長は「Choosing Wisely を推進する中で、気を付けなくてはいけないのは、過小な医療にならないようにすること」「過剰医療になってはいけませんが、不足した医療でもいけない、過不足ない医療が必要」と述べておられます。今後の日本におけるChoosing Wisely普及を目指す上で大切なマイルストーンになる対談だと思います。

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  • 座敷わらし52例の検討 -座敷わらしは幻覚か?- - Neurology 興味を持った「神経内科」論文

    「神経内科」に掲載された獨協医大の駒ヶ嶺朋子先生らによる論文を、下畑享良(新潟大学脳研究所神経内科)先生がブログに採り上げておられます。たしかに、レビー小体型認知症の患者さんは人影が現れる幻視をさほど怖がっておられません。こうした「単なる伝承」を科学者の目で見直すことは知的好奇心を刺激されるように思います。一度下畑先生がFBに引用しておられましたが、こちらの読者のためにあらためてPickしておきます。

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  • 厚労省、6月1日付で認知症薬の少量投与を容認へ | 認知症ねっと

    ドネペジル・ガランタミン・リバスチグミンなど抗コリンエステラーゼ系の薬剤は本来の治療有効量を投薬するのが原則ですが、消化器症状・過度の興奮などの副作用から「一歩手前」の薬用量で継続することがよくあります。これらは症状詳記等により保険審査をうけて半ば容認されてはいたものの、あくまで「継子扱い」でした。今回の厚労省の判断はこうした処方に対し一律の査定がなされなくなるものであり、臨床医の裁量権が認められたものです。ただし、一部の医師らによる「極少量投与」に対する懸念が「日経メディカル」の別記事に記載されており、できればそれも同時にご覧いただくことをお勧めいたします。

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  • 都の地域医療構想「柔軟で評価できる」- 都医師会・尾崎会長が見解

    6月16日に行われた東京都医師会定例記者会見にて尾崎治夫会長は、都が策定した2025年に目指すべき医療提供体制の姿を示した地域医療構想の案について「評価できる」とコメントしました。東京都は「地域医療構想は原則的に二次医療圏を構想区域として取りまとめるため、都は「病床整備区域」と呼ぶ構想区域で13に分けた。一方、患者が二次医療圏をまたいで医療機関を受診することなどに配慮して、5疾病5事業などの推進は病床整備区域にとらわれないこと」などの都医からの要望を受け止めて策定しています。

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  • m3.com | 医療ニュースメールマガジン - 様々な最新情報が毎日届く!

    6月8日の日医定例記者会見における「日医IT化宣言2016」からの記事。医師資格証発給希望数増加そのものについては日医On-Lineでの記述はほんの2行程度でしたが、こちらの記事ではしっかり記載されています。現在日本医師会電子認証センターでは発給を急いでいますが1日の発給枚数が限られていてかなりの「待機日数」が必要だと聞いております。

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  • 知ってました?梅雨に頭痛がひどくなる理由 | 病気もどき注意報!

    一般の方々向けの記事ですが、頭痛専門医以外の先生たちにも情報を共有したく、引用させていただきました。ここ数日めまいまで伴う片頭痛の患者さんが多く、まさに「脳過敏」の現れと考えられます。

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  • 若手医師のChoosing Wisely- 持続可能な医療のために(3)

    新たな概念、Value based medicine(VBM)に基づいた判断をすれば「無駄のない医療」に結びつけられる、という意見が紹介されています。僕らが研修医の頃には「洩れがないように地引き網」という教わり方をしたことがあり、その後「検査をしたらそれに見合う病名づけ」をしなければならないと保健係のドクターに説教され....という状態でした。いまはTVの「ドクターG」をみると出てくる研修医さんたちがきちんと理由づけされた意見を言われる。しかし、患者さんへの医療行為選択は普通「待ったなし」の場合が多く、こうした「Wise」な選択がすぐできるのは相当な熟練医でないと無理そうな気がしてなりません。

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  • 医介連携でSNS、個人スマホはNG- 日医「IT化宣言2016」

    小生も委員として参画している日本医師会医療IT委員会からの答申を受け、日本医師会「IT化宣言2016」が発表されました。 この発表のポイントはこれまで大病院の電子カルテとVPN等のセキュアな環境で結ばれた医療連携しか認めていなかった日本医師会が初めて「非公開型SNS」であれば医療介護連携のツールとして認めたことに尽きます。しかし、利用形態として現状行われているBYOD(個人使用のスマホやタブレットで通信する)は追認しなかったことも重要です。今後、運用形態について現場での再検討が必要です。

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  • Choosing Wiselyは医療肯定- 持続可能な医療のために(1)

    「Choosing Wisely」は、傍から見ると「不要な医療を行わない」と考えられがちですが、実は「こうすれば必要な医療が選択できる」という肯定的なとらえ方である、という記事です。とはいえ、記事内の「専門家による国際会議で採択された10の提言」は、よい意味での「べからず集」の様にも見えます。これから皆で議論してゆきたい項目だと思います。

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  • 緊急時に身体情報や連絡先を表示できる「メディカルID」のこと、ご存じでした?:iPhone Tips - Engadget Japanese

    iPhoneの標準ソフト「ヘルスケア」から、緊急画面で表示できる「メディカルID」についてご紹介いたします。雑誌での読みかじりで委員会にて「こういうのあるよね」という会話はしていても実際に開いて入力したりはしていませんでした。それなりの立場の人間なのにはなはだ灯台もと暗し。自戒を込めて引用いたします。奈良原先生@菊名病院に教えていただきました。 確かにiPhoneを紛失した時に個人情報が漏れるなどの可能性もありますが、自身の救急時に自ら最低限の医療情報を提示することは絶対に重要です。

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  • 血圧測定をリアルタイムに近づければ致命的な事態を回避できるようになる――オムロンヘルスケア・荻野勲社長に聞く

    脳卒中や心筋梗塞などのイベントをゼロにしようという意気込み、熱いものを感じます。CESに展示されていた手首巻き式血圧計が早く実現できるのを楽しみにしたいと思います。

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  • 認知症見守りに小型端末、靴・杖に装着 ALSOK

    徘徊できる認知症の方へ装着していただくBluetooth端末。電池が保つとは言っても1年強。多分下面の丸い部分が電池スペースなのでしょう。価格は1台2千円程度で毎月の利用料は200~300円とか。「困る前に導入」が出来るとよいですが。日経新聞から。

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  • 電子お薬手帳、患者側の閲覧拒否で算定不可- 厚労省方針に不満の声も | 医療介護CBnews

    お薬手帳も今度の改正の重要なポイントです。電子化も製品はあるものの地域ごとでの普及が大切なのになかなか広まらないようです。医師側からも見られるように医師会・薬剤師会のコミュニケーションが必要です。

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  • 医師資格証の利用料の変更について

    医師資格証利用料の変更が2月28日付で地区医師会へ通達され、30日の日本医師会定例記者会見で発表されました。具体的には、年間利用料は会員無料・非会員6,000円となります(詳細はリンク先参照)。これまで医師資格証は使う目的がないと批判されていましたが、本年4月からの医療費改定で電子的な医療情報提供書の授受に関わり通常より30点の加算が発生する医療連携システム(すでに利用可能な地域もあります)の元で日医認証局による電子署名に用いることが規定されています。また、同様に今春発布されるe-文書法で定められる電子処方箋についても同様の電子署名に本証が必要となります。

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  • エストニアの電子政府と日本の未来への提言

    エストニアの電子政府、そして共通のIDカードを用いた医療情報共有について記されています。確かに人口の少ない国だから出来る、という意見をお持ちになる方もおられるでしょうが、こうした情報共有はシンプルさが必要ではないかと考えております。見習いたいと思います。

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